販促施策|コロナ禍で加速するデジタルインセンティブ

あなたは、物を買う時、どのようなきっかけで購入しますか?「ただいまのお時間から、全品半額!」や「10,000円以上の購入で、今話題の〇〇プレゼント」こんなひとことから、買う予定のなかった物を購入してしまったことがある、という人は多いのではないでしょうか。そんな、「インセンティブ」を活用した販促手法はかなり古くから行われており、現代でも変わらず取り入れられている重要な販促策です。しかし、昨年からのコロナ禍でインセンティブ施策にも変化が起きています。
今回は、「購買の動機」をつくり出す、「インセンティブ」施策について、ご紹介します。

1.  インセンティブ施策とは
2. コロナ禍で増加するデジタルインセンティブ
3.  デジタルインセンティブのメリットとデメリット
4.  まとめ

1.インセンティブ施策とは

インセンティブ施策とは、商品やサービスそのものを変えずに、プラスアルファの価値を与えることです。たとえば、商品の割引や、おまけを付けたりすること。ミニサイズのクレンジングの付いた化粧水や、キャラクターグッズのおまけが付いたペットボトル飲料などを、購入したことはありませんか?また、「2点以上購入で、10%オフ」などもインセンティブの1種です。
それでは、一般的によく用いられるインセンティブ施策の種類をご紹介します。

誰しも一度はこれらのインセンティブによって商品を購入した経験があるのではないでしょうか。「インセンティブ施策」は販促施策の中でも特に古典的な手法ですが、かなり効果の高い手法といえます。

 

. コロナ禍で増加するデジタルインセンティブ

そんな購買促進に優れたインセンティブ手法ですが、昨今、コロナ禍において「デジタルインセンティブ」にシフトする企業が多く見られます。デジタルインセンティブとは、文字通りデジタルコンテンツを活用したインセンティブ施策であり、15年ほど前に誕生しました。最初は待ち受け画像や着信メロディーなどを無料で提供されるキャンペーンからの始まりでしたが、近年ではスマートフォンの普及により、様々な種類が出てきました。
それでは、デジタルインセンティブについても、よく用いられる施策の種類をご紹介します。

もう既にみなさんの身の回りにたくさん目にするものばかりですよね。もともとスマートフォンの普及と共に右肩上がりに増えていたデジタルインセンティブ施策ですが、コロナ禍によってさらに加速しているといいます。その理由は、外出自粛から実店舗での売上が落ち込んだために、オンラインショップへの誘引を促すためであったり、また昨年の突然のイベントの中止でノベルティを用意しても配布する機会を逃し、在庫を抱えてしまうということが多発したため、リアルでのインセンティブ施策にはリスクが伴うことから、デジタルへシフトする企業が増えているのです。非接触で顧客とコミュニケーションが取れることは、コロナ禍においてとても魅力的ですよね。

 

. デジタルインセンティブのメリットとデメリット

そんな今の時勢に合った、デジタルインセンティブですが、当然メリットがあればデメリットもあります。デジタルインセンティブの持つ特性を理解し、自社の商品やサービス、またブランドのイメージに合っているか、を見極めて施策を立案しましょう。

メリット

・実物の制作が不要のため、低コスト
・ノベルティの在庫を抱えるリスクがない
・オンラインショップなどで利用ができるため、店舗が近くに無い人でも利用できる
・若い世代に展開しやすい
・スマートフォンで手軽に利用できる
・クーポン利用枚数の集計が正確にできる
・オンラインで発信できるため、「今から1時間限定クーポン」など、時限付きの施策も可能

デメリット

・デジタル機器に不慣れな人・年代には訴求しづらい
・実物があるリアルのインセンティブに比べ、バリエーションが少ない
・割引やポイント付与などが多く品格を重んじるようなブランドには向かない場合がある
・短期に終了してしまうものが多く、キャンペーン終了後も継続して利用してもらうハードルが高い(アプリなど)

 

.  まとめ

従来のインセンティブと、デジタルインセンティブをご紹介しました。いくらコロナ禍やスマートフォンの普及によってデジタルインセンティブが増加しているといっても、キャンペーンや、ブランドに適しているかを見極めることが大切です。スピード重視のトレンド色の強い施策の場合や、ECサイトやアプリとの連動キャンペーンにはデジタルインセンティブはとても効果を発揮します。ただ、リアルのインセンティブ施策と異なり、実物が無いものであることから「金券」扱いに落ち着くことが多く、ブランドの個性を出しづらいため、他社との差別化が難しいように思います。どのようにデジタルインセンティブで顧客が価値を感じられるものにしていくかが、今後の課題であるといえます。